第8回「活動基準原価計算（ABC）」

活動基準原価計算とは

活動基準原価計算は、英語のActivity-Based Costingの日本語訳で、ABCと省略されます。

ABCは、製品の製造間接費を適切に計算するために1980年代にハーバード・ビジネス・スクールのロバート・S・キャプラン教授が
1980年代に提唱したものです。

ABCは、製品の製造間接費だけでなく、サービスの費用を計算するためにも活用されています。

ABCは、製造業だけでなく、建設業等の民間企業、また、官公庁でも活用されています。

活動基準原価計算に基づく計算

活動センター、または活動センターを細分化したコスト・プールを設定し、資源ドライバーに基づいて資源（製造間接費等）を集計します。

活動センター、またはコスト・プールごとの活動ドライバーに基づいて、活動を原価計算対象（各指図書等）に配賦します。

原価計算基準に基づく計算

個別原価計算の場合

活動基準原価計算の計算例

・生産量  製品A 100個  製品B 200個

・直接材料費  製品A 2000円  製品B 4000円

・直接労務費  製品A 1000円  製品B 2000円

・製造間接費  36,000円

　　　活動別内訳  資源ドライバーによる配賦後金額

発注活動原価9,000円、検収活動原価7,000円、組立活動原価16,000円　検査活動原価4,000円

・活動ドライバー

　　発注回数  製品A 3回  製品B 6回
　　検収回数  製品A 3回  製品B 4回
　　組立時間  製品A 6時間  製品B 10時間
　　検査時間  製品A 1時間  製品B 3時間

・製品A 製造原価＝2,000＋1,000＋3,000＋3,000＋6,000＋1,000＝16,000円  16,000÷100＝160円/個
・製品B 製造原価＝4,000＋2,000＋6,000＋4,000＋10,000＋3,000＝29,000円  29,000÷200＝145円/個

ABC/ABM/ABB の採用率

・2020 年に、アンケートおよびインタビューにより、日本企業の管理会計・原価計算に関する実態調査を実施し、
　東京証券取引所上場企業155 社からアンケートの回答。

・2011 ～ 2012 年度調査では、製造業、非製造業の全体で12.8％がABC（活動基準原価計算）を実施。

・今回の調査全体で10.1％、前回と同じ東証一部二部では9.8％であった。

・この割合には、ABM（活動基準管理）、ABB（活動基準予算）の割合を含んでいるので、ABC のみでは全体8.1％、東証一部二部共に8.0％。

・前回調査とは、質問の記述を変更しているので、単純比較はできないが、ICTの発達が、ABC の採用には寄与していないことが判明。

・製造業、非製造業を比較しても、今回の調査では、10.6％、9.6％と大きな差は生じていない。

出典：「日本企業の管理会計・原価計算　2020 年度調査
～「レレバンス・ロスト」は今なお続いている～　 川野克典」P13 ,P21 より抜粋、加筆修正